令和8年度版 ／ 出典：令和8年厚生労働省告示第69号 別表第二（歯科診療報酬点数表）
点数
| 項目 | 点数 |
|---|---|
| 1イ下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合 | 560 点 |
| 1ロ咀嚼能力測定のみを行う場合 | 140 点 |
| 2イ下顎運動測定と咬合圧測定を併せて行う場合 | 550 点 |
| 2ロ咬合圧測定のみを行う場合 | 130 点 |
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別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、咀嚼機能検査を行った場合に算定する。
有床義歯等を新製する場合において、新製有床義歯等の装着日前及び当該装着日以後のそれぞれについて、当該検査を実施した場合に算定する。
新製有床義歯等の装着日前に２回以上行った場合は、第１回目の検査を行ったときに限り算定する。
新製有床義歯等の装着日以後に行った場合は、新製有床義歯等の装着日の属する月から起算して６月以内を限度として、月１回に限り算定する。
２については、１を算定した月は算定できない。
有床義歯咀嚼機能検査とは、Ｉ０１７－１－３に掲げる舌接触補助床、Ｍ０１８に掲げる有床義歯、Ｍ０１８－２に掲げる３次元プリント有床義歯、Ｍ０１９に掲げる熱可塑性樹脂有床義歯、Ｍ０２５に掲げる口蓋補綴、顎補綴又はＭ０２５－２に掲げる広範囲顎骨支持型補綴（以下この区分、Ｄ０１１－２及びＤ０１１－３において「有床義歯等」という。）の装着時の下顎運動、咀嚼能力又は咬合圧を測定することにより、有床義歯等の装着による咀嚼機能の回復の程度等を客観的かつ総合的に評価し、有床義歯等の調整、指導及び管理を効果的に行うことを目的として行うものであり、有床義歯等を新製する場合において、新製有床義歯等の装着前及び装着後のそれぞれについて実施する。
「１のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」とは、下顎運動測定と咀嚼能力測定を同日に実施するものをいい、「２のイ 下顎運動測定と咬合圧測定を併せて行う場合」とは、下顎運動測定と咬合圧測定を同日に実施するものをいう。
下顎運動測定とは、三次元的に下顎の運動路を描記可能な歯科用下顎運動測定器（非接触型）を用いて、咀嚼運動経路を測定する検査をいう。
咀嚼能力測定とは、グルコース分析装置（グルコース含有グミゼリー咀嚼時のグルコース溶出量を測定するもの）を用いて、咀嚼能率を測定する検査をいう。
咬合圧測定とは、歯科用咬合力計を用いて、咬合力及び咬合圧分布等を測定する検査をいう。
新製有床義歯等の装着前及び装着後のそれぞれにおいて当該検査を実施する場合は、装着前に「１ 有床義歯咀嚼機能検査１」を算定した場合は装着後も「１ 有床義歯咀嚼機能検査１」を、装着前に「２ 有床義歯咀嚼機能検査２」を算定した場合は装着後も「２ 有床義歯咀嚼機能検査２」を算定する。
新製有床義歯等の装着前の有床義歯咀嚼機能検査を２回以上実施した場合は、１回目の検査を行ったときに限り算定する。
新製有床義歯等の装着後の有床義歯咀嚼機能検査は、新製有床義歯等の装着日の属する月から起算して６月以内を限度として、月１回に限り算定する。なお、新製有床義歯等の装着前に「１のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」又は「２のイ 下顎運動測定と咬合力測定を併せて行う場合」を実施した場合は、装着後必要に応じて「１のロ 咀嚼能力測定のみを行う場合」又は「２のロ 咬合圧測定のみを行う場合」を実施した後、「１のイ 下顎運動測定と咀嚼能力測定を併せて行う場合」又は「２のイ 下顎運動測定と咬合力測定を併せて行う場合」によって総合的な咀嚼機能の評価を行うことが望ましい。
有床義歯咀嚼機能検査は、当該患者が次のいずれかに該当する場合に限り算定する。 イ 総義歯又は９歯以上の局部義歯を装着する場合 ロ Ｉ０１７－１－３に掲げる舌接触補助床を装着する場合 ハ Ｊ１０９に掲げる広範囲顎骨支持型装置埋入手術の(５)に準ずる場合 ニ Ｍ０１８に掲げる有床義歯、Ｍ０１８－２に掲げる３次元プリント有床義歯又はＭ０１９に掲げる熱可塑性樹脂有床義歯を装着する患者であって、左右第二大臼歯を含む臼歯が４歯以上欠損している場合（第三大臼歯は歯数に含めない。） ホ Ｍ０２５に掲げる口蓋補綴、顎補綴を装着する場合
新製有床義歯等の装着時又は有床義歯等の調整時に当該検査を行う場合は、Ｂ０１３に掲げる新製有床義歯管理料、Ｂ０１３－３に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料又はＨ００１－２に掲げる歯科口腔リハビリテーション料１と同日に算定できる。
Ｉ０１７－１－３に掲げる舌接触補助床若しくはＭ０２５に掲げる口蓋補綴、顎補綴を装着する場合において、Ｈ００１－２に掲げる歯科口腔リハビリテーション料１の「２ 舌接触補助床の場合」若しくは「４ その他の場合」を算定している患者又はＪ１０９に掲げる広範囲顎骨支持型装置埋入手術の(５)に準ずる場合において、Ｂ０１３－３に掲げる広範囲顎骨支持型補綴物管理料を算定している患者について、咀嚼機能検査を行う必要がある場合については、当該患者の装着する装置を新製しない場合においても当該検査を算定できる。
検査に係る費用は所定点数に含まれ別に算定できない。
この区分が属する章・部に共通して適用されるルールです。
通則 １ 検査の費用は、第１節の各区分の所定点数により算定する。ただし、検査に当たって患者に 対し薬剤を施用した場合は、特に規定する場合を除き、第１節及び第２節の各区分の所定点数 を合算した点数により算定する。 ２ 第１節に掲げられていない検査であって特殊なものの費用は、同節に掲げられている検査の うちで最も近似する検査の各区分の所定点数により算定する。 ３ 対称器官に係る検査の各区分の所定点数は、特に規定する場合を除き、両側の器官の検査料 に係る点数とする。 ４ 保険医療機関が、患者の人体から排出され、又は採取された検体について、当該保険医療機 関以外の施設に臨床検査技師等に関する法律第２条に規定する検査を委託する場合における検 査に要する費用については、別に厚生労働大臣が定めるところにより算定する。 ５ 第３部に掲げる検査料以外の検査料の算定は、医科点数表の例による。
区分 （歯科一般検査）
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