令和8年度版 ／ 出典：令和8年厚生労働省告示第69号 別表第二（歯科診療報酬点数表）
点数
| 項目 | 点数 |
|---|---|
| 1イエックス線表在治療 １回目 | 110 点 |
| 1ロエックス線表在治療 ２回目 | 33 点 |
| 2イ高エネルギー放射線治療 １門照射を行った場合（１回目） | 840 点 |
| 2ロ高エネルギー放射線治療 １門照射を行った場合（２回目） | 336 点 |
| 2ハ高エネルギー放射線治療 ２門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合（１回目） | 1,750 点 |
| 2ニ高エネルギー放射線治療 ２門以上の照射、運動照射又は原体照射を行った場合（２回目） | 700 点 |
| 3強度変調放射線治療（ＩＭＲＴ） | 3,000 点 |
この区分に対応するレセ電算コードです。レセプト（レセ電）で使用します。主たる診療行為と加算を分けて掲載します。各コードをクリックすると、名称・点数・分類の詳細ページを開けます。
主たる診療行為7
加算5
| 加算コード | 電算コード | 名称 | 点数 |
|---|---|---|---|
| CL002 | 312001970 | 未届出減算（高エネルギー放射線治療） | 40 点 |
| CL003 | 312002070 | 術中照射療法加算（体外照射） | 5,000 点 |
| CL004 | 312002170 | 体外照射用固定器具加算（体外照射） | 1,000 点 |
| CL005 | 312003170 | 画像誘導放射線治療加算（体外照射）（骨構造の位置情報によるもの） | 300 点 |
| CL007 | 312004070 | 画像誘導放射線治療加算（体外照射）（腫瘍の位置情報によるもの） | 450 点 |
２については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関以外の保険医療機関において行われる場合は、所定点数の100分の60に相当する点数により算定する。
３については、別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、別に厚生労働大臣が定める患者に対して、放射線治療を実施した場合に算定する。
疾病、部位又は部位数にかかわらず、１回につき算定する。
術中照射療法を行った場合は、術中照射療法加算として、患者１人につき１日を限度として、5,000点を所定点数に加算する。
体外照射用固定器具を使用した場合は、体外照射用固定器具加算として、1,000点を所定点数に加算する。
別に厚生労働大臣が定める施設基準に適合しているものとして地方厚生局長等に届け出た保険医療機関において、放射線治療を専ら担当する常勤の歯科医師が画像誘導放射線治療（ＩＧＲＴ）による体外照射を行った場合（２のハ若しくはニ又は３に係るものに限る。）には、画像誘導放射線治療加算として、患者１人１日につき１回に限り、いずれかを所定点数に加算する。イ 骨構造の位置情報によるもの 300点 ロ 腫瘍の位置情報によるもの 450点
この区分が属する章・部に共通して適用されるルールです。
通則 １ 放射線治療の費用は、第１節の各区分の所定点数により算定する。ただし、放射線治療に当 たって、別に厚生労働大臣が定める保険医療材料（以下この部において「特定保険医療材料」 という。）を使用した場合は、第１節の所定点数に第２節の所定点数を合算した点数により算 定する。 ２ 第１節に掲げられていない放射線治療であって特殊なものの費用は、同節に掲げられている 放射線治療のうちで最も近似する放射線治療の所定点数により算定する。 ３ 新生児、３歳未満の乳幼児（新生児を除く。）、３歳以上６歳未満の幼児又は６歳以上15歳 未満の小児に対して放射線治療（区分番号Ｌ０００からＬ００３までに掲げる放射線治療に限 る。）を行った場合は、小児放射線治療加算として、当該放射線治療の所定点数にそれぞれ所 定点数の100分の80、100分の50、100分の30又は100分の20に相当する点数を加算する。
区分
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